経済産業省のビジネスアーキテクト向けの知識書籍

ＤＸのためのビジネスモデル設計方法　改訂版　ビジネスアーキテクトの必須知識

ＤＸのためのビジネスモデル設計方法　改訂版　ビジネスアーキテクトの必須知識

インプレスグループでIT関連メディア事業を展開するインプレスは、幡鎌博氏著書による、DXに取り組む企業の方に、経済産業省のビジネスアーキテクト向けの知識をまとめた書籍「ＤＸのためのビジネスモデル設計方法　改訂版　ビジネスアーキテクトの必須知識」をインプレス NextPublishingより発売した。

幡鎌博Profile●合同会社デジタル・ビジネスモデル研究所代表。博士（システムズ・マネジメント）（筑波大学）。
静岡県出身。1982年京都大学理学部を卒業し、富士通株式会社に入社。在職中に筑波大学大学院を修了し博士号を取得。2003年文教大学情報学部助教授。准教授を経て、2011年教授。
2020年より現職。現在も複数の大学で非常勤講師を務める。
主要著作：
「ｅビジネス・ＤＸの教科書」創成社、単著、2022年2月。
「ＩＴマネジメント・エッセンス」(社会人研修用テキスト) 産業能率大学総合研究所、2018年3月初版。2023年3月に第4版。約7割を執筆。
「発明のコモンズ」創成社（新書）、単著、2010年8月。

「ＤＸのためのビジネスモデル設計方法　改訂版　ビジネスアーキテクトの必須知識」発行主旨・内容紹介

「ＤＸのためのビジネスモデル設計方法　改訂版　ビジネスアーキテクトの必須知識」は、デジタルトランスフォーメーション(DX)に関わっている方の中で、特にビジネスアーキテクト(経済産業省が提唱するDX推進スキル標準の7つの役割の中の1つ)として推進されている人や今後取り組む人に向けた書籍。
ビジネスアーキテクトの役割の中で、ビジネスモデルの構築が一番困難と思われます。かなり創造的な仕事であるため、方法論をしっかり学ぶ必要がある。
そのため、「ＤＸのためのビジネスモデル設計方法　改訂版　ビジネスアーキテクトの必須知識」では、DXにおいてビジネスモデルを分析・設計するための知識や手法などを具体的に理解してもらうことを狙いとして、ビジネスモデルをどのように立案して組み立て、どのように評価・検証するかという一連の方法を紹介。
特に、ビジネスモデルキャンバス等の従来の方法論を使ってビジネスモデルの検討がうまくできなかった人には、オススメ。
DXによる新事業/新サービスを実施する際には、どのようなビジネスモデルを採用するかが大きなポイントとなる。
適切なビジネスモデルで収益構造を確立できるかが成功の条件となるため。
また、ビジネスモデル次第では、とてつもなく大きなビジネスチャンスを狙える可能性も出てくる。
特に、プラットフォーム化できれば戦略上強力なポジションを得ることにつながるため、プラットフォーム化の検討が望まれる。
業界の構造を変えてしまうディスラプターが業界の外から突然出現するかもしれない現在、先んじて対抗する方法を考えておくべきでしょう。

「ＤＸのためのビジネスモデル設計方法　改訂版　ビジネスアーキテクトの必須知識」は啓蒙書や入門書ではなく、読者には、経営学やIT技術の知識をある程度持つ方を想定している。
そのため、基本的な用語についての説明は最低限にしているので、分からない用語などは必要に応じて書籍やネット等で調べながら読み進めていただければと思う。

「ＤＸのためのビジネスモデル設計方法　改訂版　ビジネスアーキテクトの必須知識」は、インプレスR&Dより2020年に刊行した『DXのためのビジネスモデル設計方法』の改訂版となる。
初版から内容を変更している主な点としては、ビジネスモデルの4つの視点を3つの視点に変更して独立の章(第4章)とし、「事業の狙いの方向性」は検討段階の内容として別の章(第5章)に組み入れるように変更した。
追加した主な内容は、DX推進スキル標準やビジネスアーキテクトの説明(第2章)、ビジネスモデル実現ダイアグラムなどを用いてビジネスモデルの検討をより具体化した内容(第5章)、DX人材育成・推進方法(第6章)などです。その他、最新のDXの動向・事例なども関連する章で追加している。

インプレス NextPublishing は、株式会社インプレスR&Dが開発したデジタルファースト型の出版モデルを承継し、幅広い出版企画を電子書籍＋オンデマンドによりスピーディで持続可能な形で実現している。

「ＤＸのためのビジネスモデル設計方法　改訂版　ビジネスアーキテクトの必須知識」目次

第1章デジタルトランスフォーメーションの現状
第2章 DX推進スキル標準とビジネスアーキテクトの概要
第3章ビジネスモデルの定義・記法と従来の設計手法の課題
第4章ビジネスモデルの構造化
第5章 DXでのビジネスモデルの実現のための手法
第6章 DX人材育成、推進方法、役立つ制度
第7章プラットフォーム事業のビジネスモデルの検討方法